〜日本の働く女性の約8割が「仕事に支障」〜

■ 月経困難症とは

月経困難症（生理痛が強く、日常生活に支障が出る状態）は、日本の女性の約50〜90%が経験する非常に一般的な症状です。

特に20〜40代の働く女性では、約30〜40%が「仕事に支障が出るほどの痛み」を抱えていると報告されています。

日本の女性人口（15〜49歳）は約2,500万人。 そのうち、月経困難症で「生活や仕事に支障が出るレベル」の女性は、推計で約750万〜1,000万人にのぼります。

■ 月経困難症が仕事に与える具体的な影響

1. 集中力・判断力の低下

強い生理痛、頭痛、腰痛、吐き気、倦怠感などの症状は、 脳の認知機能を低下させることが医学的に確認されています。

• 集中が続かない
• 判断が遅くなる
• ミスが増える
• 会議や作業に集中できない

これは「気合い」や「我慢」で解決できるものではなく、痛みが脳の働きを抑制する生理学的な現象です。

2. 出勤しているのに生産性が落ちる（プレゼンティーズム）

日本医療政策機構（HGPI）の調査では、 働く女性の79.7%が「月経・更年期症状で仕事の生産性が落ちた」と回答しています。

具体的には：

• 作業スピードが落ちる
• いつもより疲れやすい
• 集中できず効率が下がる
• 体力が続かない

この「出勤しているのにパフォーマンスが落ちる状態」をプレゼンティーズムと呼びます。

3. 欠勤・早退・遅刻の増加（アブセンティーズム）

働く女性の7.0〜8.8%が、月経関連症状で欠勤・早退・遅刻を経験しています。

直近3か月の平均では：

• 2〜3日欠勤
• 2〜5時間の労働時間短縮

痛みが強い日は、通勤や立ち仕事が困難になり、 どうしても休まざるを得ないことがあります。

▶ 日本全体の経済損失（年間）：約2兆2,963億円

• 出勤しているのに生産性が落ちる（プレゼンティーズム）による損失：約1兆9,724億円
• 欠勤（アブセンティーズム）による損失：約3,240億円

→ 最大の損失は「出勤しているのに生産性が落ちる」状態です。出勤しているのに生産性が落ちる（プレゼンティーズム）による損失は、欠勤（アブセンティーズム）による損失の約6倍以上です。これは企業にとっても、大きな経済的ダメージとなります。

4. 職場で言いづらいことによるストレス

「生理痛で休みたいと言いづらい」 「周囲に迷惑をかけてしまう気がする」 「理解してもらえないかもしれない」 こうした心理的ストレスは、痛みや不調をさらに悪化させます。日本では月経に関する職場の理解が十分とは言えず、女性の健康課題が“見えない問題”として放置されがちです。

■ なぜ月経困難症は仕事に大きな影響を与えるのか？

① 発症頻度が高い

働く女性の約半数以上が月経困難症を経験。

② 毎月繰り返すため慢性化しやすい

症状が月に数日〜1週間続き、年間を通じて生産性を下げる。

③ 痛みが過小評価されやすい

「我慢する文化」「職場で言いづらい」ため、治療介入が遅れがち。

④ 適切な治療を受けていない女性が多い

OC/LEPの利用率は欧米より低く、「治療すれば改善する痛み」を放置しているケースが多い。

■ 治療で仕事のしやすさは大きく改善できます

月経困難症は、適切な治療で痛みを軽くし、仕事のパフォーマンスを改善できる疾患です。

一般的に用いられる治療

• 低用量ピル（OC/LEP）
• ミレーナ（IUS）
• 漢方
• 鎮痛剤の適切な使用
• 子宮内膜症など原因疾患の治療

治療によって、「毎月つらい」から「普通に働ける」状態へ改善する女性が多くいます。

■ 企業にとっても重要な健康課題

月経困難症は、個人の問題ではなく企業の生産性にも直結する課題です。

企業側の損失

• 生産性低下
• 欠勤による業務調整コスト
• 離職リスクの増加
• 管理職の負担増加

女性活躍推進や人的資本経営の観点からも、 月経困難症への理解と支援は不可欠です。

■ まとめ

• 日本の働く女性の約30〜40%が「仕事に支障が出るほどの生理痛」を経験
• プレゼンティーズムによる経済損失は年間約2兆円
• 月経困難症の女性は医療費が約2〜3倍
• 適切な治療で仕事のパフォーマンスは大きく改善
• 企業にとっても重要な健康課題

月経困難症は、適切な治療で痛みを軽くし、仕事のパフォーマンスを改善できる疾患です。

当院では、症状やご希望を伺いながら、最適な治療をご提案しています。我慢せず早めに診察にお越しください。